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石炭火力悪玉視と地球温暖化・CO2削減に対する私なりの答え

日本の夜明けだぜよ

みなさん、こんにちわ。

もしかすると私が死んだのではないかと疑っている人もいるかもしれないが、このとおり、ぴんぴんしている。

まったく病気知らず。昔から健康そのもの。

ところで、ブログの更新が進まない理由は、両手が塞がってしまったのが主因である。

なんと、私はフリーエネルギー装置の製作を始めてしまった。

しかも、私自身が設計した装置である。

そもそも動くのかどうか未知数だが・・。ユーチューブ動画によくある無数の失敗例につらなる可能性もある。失敗例についてはよく研究したい。

本当にうまくいったら特許をとるつもり。

特許の書類や図面なども、私はすべて自分で書く(描く)ことができるが、「永久機関」だと最初から認定不可なので、まあ無難に「なんとかエンジン」という名称にする。

実は、数年後に始める予定だったが、少し手を出したら、止まらなくなってしまったのである。昔からの私の悪いクセで、一度脇道に反れると、そこに熱中してしまう。

これも神の御心ゆえに。



CO2を削減したければ「脱化石エネルギー」以外にない

時あたかも、怪少女グレタの登場などにより、地球温暖化問題が再びクローズアップされている。かつてアル・ゴアの「不都合な真実」などが話題になったこともあり、10年くらい前までは散々言われていたが、いつの間にかトーンダウンした。

それが今、森林火災の大規模化などにより、人類的課題として再浮上している。

一つ言っておくと、CO2濃度の上昇が温暖化の一因であるのは事実である。ただし、温暖化には様々な要素が絡み合うらしく、私を含めた素人の理解を超えている。

また、気候変動の「急激性」のリスクも未知数だ。つまり、過去1万年かけて気温がナチュラルに数度上昇したが、それを人間が1世紀でやってしまったら生態系がどうなるか、という問題がある。植物相をはじめどれだけ悪影響があるか計り知れない。

「地球温暖化問題は支配層の陰謀だ、でっち上げた」と言う人が多いが、事はそう単純ではない。やはり、人間が大量のCO2を放出しないに越したことはない。

そして、CO2排出の主因は「化石燃料」の使用である。

ちょっと古い資料だが、日本のCO2排出の94%が化石燃料由来である。

日本だけでなく、各国似たりよったりである。

しかも、見ての通り、石油由来のほうが石炭よりも少し多い。

つまり、CO2排出を減らす方法は「脱化石エネルギー」であり、しかも「脱石炭」以上に「脱石油」をやらなければならない。

そして「脱石油」のためには自動車を電化する以外にない。その電気は原子力と自然エネルギー発電で作る・・・これが「メイン解決策」となる。

中国などは、すでに「内燃自動車と石油」から「EVと原子力」へと国策転換した。

世界の新車販売の約3割を占める中国が政治主導でEV化を「決定」した。もう後戻りすることはない。この決定は最終的に中国にとって必ず「吉」と出るだろう。

日本では政治的な理由から、原子力と再生可能エネルギーの両者が対立する概念になってしまっているが、本来はどちらも「非化石エネ」であり、発電中にCO2を出さない又持続可能である等の特徴がある。しかも国産エネルギーだ。

「え? 原子力が持続可能なのか?」と思う人もいるだろうが、海中からイエローケーキを採取する技術は確立されており、しかも市価の数倍程度のコストだから、発電価格としては常識の範疇に収まる。そして海中ウランはほぼ無尽蔵。

だから私は「海中ウラン→キャンドル炉→宇宙投棄」のサイクルでええんちゃうかと、前々から言っている。核燃料サイクルはもう古い。経済合理性はない。

いずれにしても、「EVと原子力」・・・これが中国の選択である。

対して、日本政府はそのような戦略的判断を下すことはできない。なぜなら日本は内燃自動車に最適化した産業体制を完成させてしまったからである。

それだけ部品産業とメカトロニクスが物凄いということであるが・・・。

エネルギー問題を一挙に解決する道を選ぶことにした

ちなみに、欧州も「脱内燃車」に舵を切った。

よって、今は石炭火力発電所が槍玉に上がっているが、いずれ中国と欧州が一緒になって「内燃車を今後○年以内に廃止すべきだ」と、日米に食ってかかるだろう。

グレタも必ず石炭火力発電所だけでなく内燃車もターゲットにしてくると予測する。

小泉ジュニアは側近にもう少し有能なアドバイザーを持ってほしい。

「要はCO2を排出しなければいいんでしょ? 日本はクリーンで高効率な石炭火力発電所とCCS(Carbon dioxide Capture and Storage)を稼動させていますよ」

と、その程度の反論ができないのかと、呆れる。

それに、「石炭がいかんと言うが、ならば製鉄はどうするんだ?」と、誰も突っ込まない(というか突っ込めない)。

発電に匹敵するくらい石炭が投じられているのが製鉄産業である。

最終的には、一次製鉄でも、水素還元を使った電炉にする他ないだろう。

私なら怪少女グレタに「というわけで鉄製品は使用禁止な・笑」と言ってやるが。

だから登山家・環境運動家の野口健氏が「馬車でも乗ってろや、このクソガキが」(*私の意訳)とツイしたのは、まさにその通りなのだ。

CO2排出が「悪」なら、石炭だけでなく、石油も使うな、鉄製品もひかえろ。

小泉親父もそうだったが、小泉ジュニアの頭ではエネルギー問題は荷が重い。

というより、エネルギー問題の全体像を俯瞰して、戦略を立て、かつ述べられる人材など、世間を見渡してもほとんどいない。

エネルギー問題のプロフェッショナルというと、経済官僚と一部の学者だけで、それ以外のマスコミや知識人になると、絶望的である。

問題は4兆kWhにおよぶ日本の最終エネルギー消費そのものである。

3・11後、日本は自然エネルギー立国になれる可能性があったが、孫・飯田・FIT、そして「ドイツに続け」と熱狂した大衆により、その可能性は灰燼に帰した。

私は「FITを施行したらメガソーラーだらけになる」と事前警告した。

だから、沿岸・洋上風力、地熱(*熱水は必ずしもいらない)、将来的には海流発電を対象とし、戦略的に自然エネルギーを普及するのが正しいと訴えた。

しかも、異業種の素人ではなく、新RPS法による電力会社自身による整備で十分。

FITとグリッド増設のドイツ方式は、日本では失敗し、かえって自然エネルギー立国への道を遠ざけることになると、私には当初から分かりきっていた。

まあ、一世帯あたり月に千円相当の財源を食い潰した今となっては、後の祭りだ。

本当はこれだけの財源があれば、戦略的普及法なら成功していただろうに・・。

というわけで、これもまた神の計らいである。

私はこういったややこしい問題を、もはや一刀のもとに断ち切ることにした。

オペレーション・ゴーディアスノット。

それがフリエネ開発なのである。

Takaaki Yamada: