みなさん、こんにちは。
最近、自民党の総裁選が近づいたきたこともあり、当サイトで小泉進次郎議員について記す機会が増えました。
ここ数年の安倍総理に対するマスコミのネガキャンは狂気の域に達しています。
しかも、左派の朝日新聞と保守の文芸春秋の両方がやっているんですね。
私自身は、震源地は「影の政府」だと考えています。というのも、西側の大手メディアの大半は彼らの傘下にある。ＮＹＴやＣＮＮの上層部がＣＩＡと繋がっている話はかなり知られるようになってきた。ドイツもそう。当然、戦後日本もそうです。
そこに中朝韓系も「反安倍」工作しているから、異常なことになっている。
私の推測では、彼らはもともと安倍総理の首を飛ばして「石破茂」に挿げ替える予定だったはず。石破氏は「第一次ロックフェラー政権」の中曽根の子分です。
しかし、なにしろ彼は人望がない。なぜかマスコミの世論調査では「次期総理にふさわしい人ナンバー１」に選ばれたりするんですが、党内では派閥の支持が精一杯。
また、先日、元外相の岸田文雄と岸田派（宏池会：４８名）が「不出馬・安倍支持」へと回った。これで雌雄は完全に決し、今度の総裁選は安倍総理の圧勝になります。
だから、私としては、安倍三選後、一つの可能性として、かつて小泉純一郎を登壇させた方法を使ってくるのではないかと予想している。
つまり、「安倍自民」をスキャンダルまみれにして腐敗堕落を印象付け、支持率を急落させる一方、代わりの「誰か」の鮮烈で新進なイメージをアピールする・・・。
もちろん、その「誰か」こそ小泉進次郎議員に他なりません。今回の総裁選では「進次郎が石破茂を支える」可能性も言及されているが、その時には「逆」もありえる。
つまり、石破茂が進次郎の下について「小泉二世総理」の誕生を後押しするシナリオです。と言うと、「まさか！？」と大半の人は疑うに違いない。私自身もこの話はかなり空想的だと思いますが、しかし、一つの可能性としてありうると考えている。
というのも、進次郎はそれくらい、米国・影の政府ラインから買われている。
【参考記事】
「なぜ世界支配層にとって小泉進次郎は理想の現地人リーダーなのか？」
私自身は「安倍バッシングＭＡＸ→年内辞任」も十分ありえると思っています。逆に言えば、これからメディアは異常なほど進次郎をクローズアップするだろう。
興味深いことに、マスコミ権力のバックを得ている彼自身、その凄さ（もしくは恐ろしさ）を理解している。当の彼は以前、こんな感想を吐露していた（赤字筆者）。
小泉進次郎が今年から新聞を読むのをやめた理由1/6(土) 11:00配信
（前略）――そんなにマスメディアを挑発し続けて、いつか仕返しされるという恐れはないですか。
進：メディアにかかわる人たちは、「メディア自体が権力だ」ということを自覚していない人が多いと思います。よくメディアの役割は権力の監視とチェックだと言うけど、じゃあ、そのメディアそのものは権力じゃないんですか。
メディアってすごい権力ですよ。人を潰せますよ。誤解なく言わせてもらえば、人を殺せますよ。社会的に、政治的に。そのことを自覚していないのか、自覚をしていないふりをしているほうが都合いいからそうしているのか。どちらかはわかりませんけど、メディアって恐ろしい生き物ですよ。
一度、空気が作られたら、嵐が過ぎ去るのを待つしかない。あの空気の作り方はスゴイ。怖いですよ。それに対する恐れがないと政治の世界では生きていけない。だって、できますもん、メディアが「コイツを潰そう」と思ったら。
――小泉さんにはメディアの権力さえも凌駕する国民的な人気があるという自覚はありませんか。
進：人気だって、メディアが作れるし。そういった意味でね、報道にはすごく冷めているんですよ。だって、あれだけ世襲批判で叩かれた後に、ある週刊誌に「世襲こそ革新を生む」という特集(「AERA」 2014年6月2日増大号)があった。それを見た時、椅子から転げ落ちそうになりましたよ。
いかがでしょうか？
メディアは社会的政治的に人を殺せる。恐ろしい生き物。メディアが「コイツを潰そう」と思ったらできる。人気すら作れる・・・。
今、誰よりもメディアから持ち上げられている進次郎が、一方で誰よりもメディアの本質と怖さを（身をもって）知り抜いている点は、興味深いです。
元東京都知事の舛添要一いわく「一番の権力はマスメディア」
実はもう一人、紹介しておきたい。
それが、かつてメディアの集中砲火を受けて都知事の椅子を追われた舛添要一氏です。
彼は自身の体験に基づいて「政治学講義」という連載をしている。
そこで、小泉進次郎とも似た、非常に本質を突いた意見を述べていました。
これがまた実に卓見で、私は舛添さんを見直しました（笑）。
今の日本で、誰が最強の権力を握っているか。首相か、国会か、官僚か、法制度上はともかく、一番の権力はマスメディアにある。政治家や高級官僚の生殺与奪の権力は彼らにある。週刊誌報道がきっかけで、最近では新潟県知事や財務次官が辞任した。
週刊誌がスキャンダルを報じる。それをテレビなどのワイドショーがフォローして拡散する。ターゲットにされると、集中攻撃、バッシングに遭い、反論など許されない雰囲気となる。
法律違反ではなくても、「法の支配」ではなく、メディアによって形成される世論、空気には誰も抗うことができない。これが大衆社会である。現代の政治や行政は、マスメディア抜きには成立しない。とりわけ、テレビの影響は大きい。昨今の森友・加計問題をはじめとして、安倍政権バッシングとも言える不祥事の噴出を見ていると、その思いは強くなる。（略）
マスメディアに攻撃されれば、政策も実行が難しくなるし、逆に支援されれば、政策遂行は容易になる。しかし、問題はマスメディアが中立公正ではなく、偏向していることである。
是非とも全文を読んでほしい。
舛添さんは、厚労大臣の時も一所懸命にやっていた。しかし、マスコミはその努力や困難を認めようとせず、揚げ足取りばかりやる。
舛添氏の次の言葉はもっともです。
そこには、扇情主義やポピュリズムはあっても、国家や国民に対する責任意識は希薄である。販売部数や視聴率を重視する無責任な商業主義に毒されていないだろうか。私が厚労相だったときよりも、今のほうが、もっと酷くなっているのではなかろうか。
私はむしろ「ポピュリズム」や「商業主義」だったら、まだいいほうだと思う。
実際には、もっと醜い、邪悪なものを感じる。
最近、古森義久が次の記事を書かれていて、よく読まれている。
「安倍政権が憎すぎてナチスと同一視する朝日新聞 2018.8.1（水）」
要は、朝日は執拗に安倍政権をナチスに見立てる真似をやっている。これは「敵」を「悪魔化」するという、卑劣で古典的な政治手法です。
私もこの異様さに気づいていた。昨年にこんな記事を書いていた。
「安倍政権を執拗にナチスに関連付ける朝日新聞の愚 2017年10月12日」
私は記事の中で、ナチスのやり方を真似ているのはむしろ朝日のほうだと書きました。しかも、他のメディアと合わせ、集団リンチ的にやる。
しかし、もともと政治的な悪意のある者には何を注意しても無駄だろう。
以上のように、小泉進次郎も、舛添要一も、メディアが恐ろしい権力を持っている真実に気づいて、ある意味、恐れています。
メディアこそ「第四の権力」なんですね。