みなさん、こんにちわ。

なぜ対結核用のBCGワクチン接種が新型コロナウイルスにも有効なのか、はっきりしたことは医学者にも分からないようです。しかし、接種各国と非接種各国の新型コロナ罹患率と死亡率を比較すれば、統計的には明確な相関関係が見て取れるという。

結核も、新型コロナも、同じように「肺炎」を引き起こす病種故かは分かりませんが、統計的に証明の域にあるなら、事実効いているものと考えてよいのではないか。

たとえば、麻酔がなぜ効くのか、実は化学的な原理はほとんど分かっていませんが（ちなみに青山マサヒデ博士などはその仕組みを研究していた）、経験と統計に基づいて信頼に足るものとされ、医療の現場では日常的に使用されています。

医療の目的からすれば、作用が解明できなくとも、要は効果があればいいんです。

実はかなりの日本人が数ヶ月前から感染し始めていた可能性がある。

なにしろ、私の主観では、銀座の歩行者の半分は中国人だった。武漢で病気が拡大してからも、政府はなかなか中国人観光客を足止めしなかった。

中国の次くらいに日本が罹患していないと不自然に思われます。

だが、「感染」はしても、死亡率がずっと低かったので、当人も社会も重い風邪だと受け止めてきたわけです。だから、マスクを中国にあげたりしていた。

三大都市圏で無作為に１万人を検査すれば本当の感染率が分かるかもしれない（笑）。

たまたま生菌数が世界最高レベルのBCGワクチンを接種していた日本人は、まことに幸運と言わざるをえません。天の采配か、それとも・・。

対して、つい先日、トランプ大統領は「（死者数は）最低でも10万人だ。2、3週間後は見たこともない光景が広がっている」と、危機感をあらわにしました。

アメリカは何のワクチン接種もしていない国で、世界の中でも特異なほうです。

よって、これから死体の山を築くことは避けられない。このウイルス禍は、アメリカでは数年続く可能性もある。アメリカ経済は悪化の一途を辿るでしょう。

私が心配なのは、アメリカの経済だけでなく、軍事力も急激に凋落していくことです。

すでに一部空母が任務遂行困難になっている。新型コロナが軍隊の稼働率に直接的に影響しているわけです。空母や潜水艦などは、豪華客船と似た閉鎖空間でしょう。

これを「好機」と考えるのが、政治的にもピンチにある習近平でしょう。

ちょうど、関東軍が柳条湖事件をでっち上げたように、中国軍もまた台湾侵攻を正当化するため、自分たちが被害者になるような事件をでっち上げるかもしれません。

中国版「リメンバーXXXX事件」が起きて世界を揺るがすのか、見守りましょう。

タバコによる国内の死者は年間１２、３万人

さて、今現在、人々に恐怖感を植え付けるマスコミ報道がすさまじい。

まるで恐怖を煽り立てて意図的にパニックを引き起こそうとしているかのようです。

今、恐怖に駆られた大衆は、自宅軟禁命令にさえ納得し、従っている。

セルフィッシュな欧米市民でさえ、「人命を守るため、あなたを守るため」と言われれば、まるで羊のように、国家権力の強権的な命令に諾々と従うことが分かりました。

この辺は賢いやり方ですね。

羊の首に縄をかけて無理やり引っ張るのではなく、羊自らが檻の中へ入っていくように仕向ける・・・昔からの支配層の大衆操作手法です。

しかし、「どうもバランスを欠く」と疑問に思うのは私だけでしょうか。

二ヶ月以上騒いだところで、日本の死者は１００人をまだ越えていない。

対して、２０１８年のインフルエンザでは３３００人が死んだ。

こちらのほうは月平均２７５人が死んでいたのに、今みたいに騒いでいただろうか。

ただ、これですら、喫煙による死者と比べれば、２ケタも少ない。

志村けんの致命傷になったと私が考える「喫煙の害毒」です。

厚生労働省によると、喫煙が原因による国内の死者は、年間１２、３万人です。

以下、平成２４年と、ちょっと古いですが、同省の資料です。

なんと、日に３００人以上が喫煙で亡くなっているわけですよ。

しかも、今年だけでなく、来年も同じくらい死ぬ。ずっと死に続ける。

国内の年間死亡者のうちの約１０％が喫煙によるものですよ。

どう考えても、新型コロナウイルスよりも、客観的事実として、はるかに大きな害毒を人々の健康と世の中にもたらしている。

今、政治家もマスコミも識者も「人命が人命が」と繰り返し言う。

だが、それほど人命が大事なら、タバコを禁止したほうが、よほど助かる。

そう考えると、どうも報道がアンバランスだと思いませんか。

ちなみに、自動車の排ガスによる大気汚染でも人が亡くなっていますが、自動車は社会と人々の暮らしを支えるのに無くてはならない文明の利器であり必需品。

対して、タバコなんてただの個人的な嗜好品です。

現状、自動車を廃止したら現代社会のシステムが崩壊しますが、タバコの廃止には何の社会的デメリットもない。喫煙者本人の健康を含め、メリットしかない。

まあ、ＪＴと財務省が困る、というのはありますが。

そんなもので年間１２、３万人が亡くなっているわけです。

タバコは本人だけでなく社会にとっても百害あって一利なし

同資料によると、うち受動喫煙による年間死者は、約６８００人となっています。

しかし、国立がん研究センターによって２０１４年度に集計が更新され、今では「１万５千人」が定説です。

喫煙者本人が死ぬのならともかく、彼らによって毒の煙を吸わされて、年間に１万５千人もの、何の落ち度もない人々が亡くなっているわけです。

これは「殺された」と言い換えてもいい。

いわば「喫煙殺人」による犠牲者です。

その他、がん死亡の２０～２７％は喫煙が原因。

喫煙による超過医療費１・７兆円、労働力損失が２・３兆円。

とくに、喉頭がん、肺がん、尿路系のがんのリスクが高いようです。

以下は日本医師会の資料。だいたい５倍くらいのリスクになる。

ヘビースモーカーだった志村ケンは、もう肺がボロボロだったかもしれない。

よく喫煙者が「おれの身体だから、吸うのは勝手だ」みたいなことを嘯いているのを耳にしますが、超過医療費はみんなが負担させられているわけです。

健康保険料には「ニコ中プレミアム」という上乗せが必要かと思われます。

受動喫煙で年間１・５万人も亡くなることを思えば、ますます「おれの勝手」ではすまされないはずですが、そういう想像力が期待でないのが「ニコチン中毒脳」でもある。

各国では受動喫煙防止の法律が整備されていきましたが、日本では自民党の中に強固な抵抗勢力があるらしく、昔から対策が遅々としています。

しかし、もう答えはとっくに出ている。

可及的速やかに、タバコは社会から無くさなければならない。