やはり関東大震災は近い!? ぜひ気をつけたい７つのポイント

それによると、Ｍ7クラスの場合、震源として19ものケースが想定されるが、中でも最悪となる「都心南部直下地震」の場合、全壊・焼失棟数が約61万、死者が約２万３千人、経済被害が約95兆円に上るという。揺れよりも火災による被害のほうが二倍ほど大きく、死者の約半数も火災によるものと推定している。つまり、火災のほうがハイリスク、ということ。

出典「内閣府・首都直下地震対策検討ワーキンググループ報告書」

ただ、これはあくまで「Ｍ7」クラスの場合。相模トラフを震源として「外房連動型」となった場合、Ｍ８クラスの可能性が高い。だが、政府はその周期を「約２３００年」と考え、今後30年内に起きる確率を０～２％と推定して、被害想定を出さなかった。

ところが、この発表の後、産業技術総合研究所の地震研究チームが、「外房連動型」のＭ８クラスの地震が「房総半島南東沖で繰り返し起きていた可能性」を突き止めた。

要するに、これまで「大正型」と「外房型」の連動タイプが１７０３年の「元禄関東地震」だったため、あと二千年は大丈夫だと思われていたが、同研究所のチームの研究によって、この発生周期そのものが疑わしい、ということが分かったわけだ。

とすると、その研究以前の、政府の最終報告のほうが間違いで、次に来る関東大震災がＭ８クラスとなる可能性も十分ありえる、ということになる。なぜなら、東日本大震災の際に太平洋プレートがズレ残っており、又７～80年周期ともいう「大正型」から90年以上が経過しているからだ。両者が連動してＭ８クラスと化す可能性は、当然想定せねばならない。

マグニチュードが１大きいと、エネルギーは約32倍になるという。今挙げた政府の被害想定では、とうてい収まり切らない可能性が高い。「Ｍ7クラス・被害総額95兆円」の想定は、実際には「最低限」のものと覚悟していたほうがいいのではないか・・・。

・・・ということを、拙著『神々のアジェンダ』で書いた。

などと、思わず口走ってしまった皆さん、残念である（笑）。このJoyamada Jotakaaki様を見くびり過ぎというものだ。

とかなんとか、ふざけているテーマではないのだが、今回は以下から本題。

関東大震災の恐ろしさをもっと身近に感じてみるぜ By Joyamada

まだ口調がふざけているが、以下真剣モード。

上みたいな「巨視的なデータ」だと、今ひとつ被害の恐ろしさが実感し辛い。もう少し生活者の目線に立ったイメージが必要かなと。来たる関東大震災とは具体的にどのようなものか。より実感が沸くよう、以下「７つのポイント」で、私なりに補完してみた。

１・〈揺れ・倒壊〉

今までもそうだったように、大地震はたいてい、突然やって来る。

震度６から７にかけての揺れが来た場合、自宅・学校・職場はどうなるのか。これについては千差万別、ケース・バイ・ケースだが、多くの人は３・１１である程度体験済みのはず。当時、東京の震度は５強だったので、それをはるかに強くしたイメージとなる。

今現在、自宅が倒壊しそうだと予感したら、耐震強化なり引っ越すなりして、直ちに対策に動いたほうがいい。問題はデパートや劇場、地下街や交通機関内など、「出先」での遭遇。今いる場所は安全か否か、安全でないとしたらどこの空間が安全か、瞬時に見極め、行動する必要がある。また、激震そのものを乗り越えても、「脱出困難者」や「帰宅難民」となる可能性は十分にある。生死を分けるのは、あくまで「その時」の判断力と行動力。

２・〈津波〉

東日本大震災の膨大な死者のうち、死因の９割は津波による水死。地理的状況は異なるものの、それでもＭ８クラスの関東大震災の場合、相模湾・外房沿岸に10ｍを越す大津波が襲来するものと思われる。とくに相模湾には、鎌倉・江ノ島・茅ヶ崎・小田原・熱海などの都市がズラリと並んでいる。この地域の人々は地震後直ちに高台に避難しなくてはならない。

鎌倉のように沿岸から垂直に中央道が立ち上がる地域は一瞬にして内陸まで津波に飲み込まれる可能性がある。むろん、同様のことは外房側にも当てはまる。

意外と盲点なのが東京湾岸。湾内に数ｍ程度の津波が来た場合、０ｍ地帯が広い分、千葉・東京・横浜の都市部の広範囲が水没する。東京だと品川から台東区辺りまで浸水する可能性がある。１ｍ程度でも十分溺死すると言われ、冬だとその確率がさらに高くなる。だから、新橋・銀座・有楽町・日本橋などの繁華街で溺死者が出ても不思議ではない。

３・〈火災〉

これが一番怖い。火災に巻き込まれないことに最大の注意が必要。

大正の大震災では火災旋風で４万弱が焼死した。１９９５年の阪神大震災の例のように、現代でも地震直後から複数個所で出火し、広範囲が延焼してしまう。道路が通行困難になり、水道インフラも半壊のため、初動の消火活動は期待薄だ。東京都内では墨田区、荒川区、大田区、杉並区、世田谷区、中野区などで、依然として木造住宅が密集している。「下町」地域はいずれも危険性が高い。すぐに学校や広場などの自治体指定の避難場所に駆け込む必要がある。むしろ開発が進んだ都心部のほうが、比較的火災には安全と言われている。

出典「フライデー」2012年6月1日号「緊急レポート　首都直下型地震で東京湾は大炎上する!」

逆に下町以上に要注意なのが「湾岸工業地帯」だ。富津から千葉にかけてと、川崎周辺には、石油関連施設や火力発電所、製鉄所などがズラリと並んでいる。ここは石油・天然ガス・石炭、その他化学物質の備蓄基地でもある。

国土交通省の「臨海部の地震被災影響検討委員会」の委員長だった早稲田大学の濱田政則教授によると、その数は約５千基。しかも、極めて液状化しやすい地域だ。

東日本大震災時の気仙沼を想起してほしい。津波の直撃を受けた漁船用燃料タンクから重油が漏出、それが湾内に広まって街が火の海と化した。同じことがより大規模に再現されないと誰が断言できようか。最悪、重油の浮いた海水が都内に広がり、大火災を引き起こす事態も想定したほうがいい。湾岸に自宅・職場がある人は十分注意を。

４・〈土砂崩れと液状化〉

平野の多い首都圏であっても、地域によっては「津波」「火災」以上に、大規模な「土砂崩れ」に警戒しなければならない。たとえば、小田原・丹沢山地・三浦半島・房総半島など。ここに挙げた地域は、Ｍ８クラスの場合、震度７が来ても不思議ではない。

同様に、湾岸の埋め立て地域は「液状化」や「地盤沈下」への警戒が必要だ。東日本大震災では浦安市でそれが起こった。浦安市といえばほとんど東京だ。すると、直下地震が来た場合、液状化がどれほど広がるのか、想像するだに恐ろしい。岩盤に杭を打って建っているタワーマンションやビルよりも、一般住宅や雑居ビルのほうが危険だという。

５・〈水とエネルギー等〉

最初の「揺れ・津波・火災」を生き抜いたとしても、むしろここからがサバイバルの本番である。ライフラインは当然、寸断される。断水・停電・通信途絶等がどの程度続くかは、政府・自治体・地域社会による復旧のスピード次第だが、次に挙げる「交通インフラ」の被害を考慮すれば、首都圏住民はあまり甘い期待を抱くべきではない。

情報に関しては「防災ラジオ」が一つあれば何とかなる――双方向という“贅沢”は後回し――として、喫緊の課題は「飲料水」「食糧」「暗黒の夜」「トイレ」だ。これは震災当日のうちに発生する問題である。当然、スーパーやコンビニなどの店頭にある品は、せいぜい数日分の在庫も含め、その日のうちに購入され尽くす。以後、物流の寸断停滞により、長期にわたって物資の流入が途絶えるか、又は極端に細る。

一つの方法は公的備蓄や、ビル・企業単位の備蓄に頼ることだが、しょせんは一時しのぎであり、しかも弱者優先だ。やはり、私的な備蓄以上に勝る対策はない。

私個人は二か月分の水と食糧、光源とその分の電池を備蓄している。また、トイレは生理現象のため、かなり切実な問題となる。断水だと自宅トイレも流せない。ここから飲料水のみならず、「生活水」の備蓄・確保も必要であることが分かる。被災によりトイレそれ自体が使えない場合も想定し、今から対策を立てておくことが必須。

６・〈交通インフラ〉

道路・鉄道・港湾などは当然、大きく被災する。それにより物流が一時的にせよ麻痺した場合、どれだけ恐ろしい事態になるかは容易に想像がつく。

まず首都圏は約３千万もの人口を抱える上、関東平野それ自体が険しい山脈によって地理的に隔絶された状態にある現実を理解する必要がある。これだけの人々の暮らしを支えているのが、ひとえに「外からの物資の供給」である。

よって、港湾インフラのダメージが大きいと、貨物船による物資の大量輸送が途絶え、首都圏はすぐに干上がる。道路・鉄道が遮断すると「脱出」すらも困難になる。当面はヘリコプターがもっとも活躍する輸送手段となるが、絶対数が足りないという。

ちなみに、首都圏内外を結ぶ幹線道路は、行政の最優先事項として真っ先に復旧される予定だが、一般ドライバーが殺到したら復興の妨げになる。ガソリンスタンドは地震に強いが、石油精製施設と物流インフラの被災次第では燃料不足が長期化する。ちなみに、過去の都市震災では、原付や自転車がとても役立つことが実証されている。

７・〈その他もろもろ〉

・自宅に住めなくなった人にはまた別の苦しみが待っている。親類縁者など私的な避難先がない場合、学校・公園などの指定避難先に落ち着く他ない。しかし、これは大きなストレスとなる。荷物用「レンタルスペース」の事前確保は意外と対策になるかも。

・当初の「脱出困難者」の中で、エレベータ内に閉じ込められてしまった人は、非常に気の毒だ。メンテナンス会社や要員自身も被災するため、本震災の際には救助が大幅に遅れる可能性が高い。だいたいエレベータの復旧は通電を前提としている。半日閉じ込められただけで水分と排泄の問題が顕在化するため、真夏だと阿鼻叫喚の地獄となる。

・金融決済機能の停止は長期化すると想定したほうがいい。金融機関の特別対応は当てにしない。やはり、普段からそれなりの現金・タンス預金を持つに越したことはない。