みなさん、こんにちは。

私は公式には、２０１６年から「２０２０年代の前半、早ければ２０２１年にも世界大戦が起きる」と、警鐘を鳴らしてきました。

また、世界恐慌が起きるとも、言ってきました。株価が右肩上がりの時代に。

私は４年前に下のような記事を書いています。

今現在、起きつつあることは、以下の記事で記した通りです。

これから世界恐慌と世界大戦が演出されようとしていると思います。

また、この時期からは公式のプロフィールとして、

「かつてはオカルト批判派だったが、今では2020年代・30年代の人類史的危機に警鐘を鳴らす側に回った」というふうに、自己紹介するようになりました。

前々から分かっていたのです。

で、その２０２０年代に突入してしまいました。

そして、いきなり起こったのが、新型コロナウイルスの流行又騒動です。

トランプ政権の誕生と同時に中国への攻勢が激化

私は米国と中国とロシアの動向には常に注意を払っていますが、昨今、米中対立がますます先鋭化してきたのはもはや誰の目にも明らかです。

トランプは大統領選の前にキッシンジャー邸を訪問し、何らかの指南を受けました。

どうやら「逆“ニクソン・チャイナ芝居”reverse“Nixon-China play”」らしい。

ま、単純にいえば、冷戦時代のソ連に代わって、今度は中国が悪の帝国として位置づけられるという戦略です。

実際、両国は貿易問題や南シナ海問題、人権問題で対立し始めました。

ただ、トランプ政権が中国に明確に「ケンカを売った」のは、２０１８年３月に大規模な対中関税を発動した時からです。

そして、同１０月の「ペンス副大統領演説」へと続く。

これはもう「悪の帝国」認定でした。メディアは「すわ、米中冷戦の始まりか！？」なんて言ってましたが、そんなレベルではありません。

たとえるなら、戦前、ルーズベルトの「日本とドイツは世界の病原菌だから隔離せねばならない」という（笑）、日本では今もって知る人の少ない「隔離演説」でしょうか。

そこへ、新型コロナウイルスでさらに対立のステージが進んだ。

アメリカは新型コロナの世界最悪の被害国となり、現在までに１２万人の死者を出し、一時的とはいえ２割の失業率となりました。

先日、トランプ米大統領は記者会見で「中国がウイルスを隠蔽したせいで感染が世界に拡大し、米国でも１０万人以上が死亡した」と怒りながら言い放ちました。

そして、ＷＨＯが中国に偏向しているとして、脱退を表明した。

また、欧米諸国で中国に賠償を要求する動きが始まっている。

中国の無責任のせいで、とんでもない実害を受けてしまった。

トランプやペンスなどは「激おこ」状態です。

米中の「実戦前戦争」はすでに始まっている

今現在、白人警官による黒人への暴行死亡問題をキッカケに、全米の５０以上の都市で暴動が起きて、一部で内戦に近い状況になっていますが、これとて新型コロナによる失業や社会不安が遠因です。しかも中国の工作員が暴動に関与しているという。これは不思議ではないし、私も以前から彼らが米国の内部対立を使嗾するだろうと言ってきた。

そこへ「香港デモ 2.0」までが被ってきた。

中国の全人代が香港に「国家安全法」を導入することを採択しましたが、香港の自由と自治が完全に死んでしまうとして、市民が再び猛反発しています。

アメリカははっきりと香港側に立って、中国を批判しています。香港に対する関税などの優遇措置も見直すと言う。

対して、中国のほうは「内政干渉だ」として、やはり反発している。日本には中々伝わってきませんが、欧米の“内政干渉”に対する一般中国人の憤りも相当なものです。

一般人民がアメリカと戦争するとか、滅ぼすとか、言い始めている。

こういう大衆ナショナリズムの膨張は、非常に危険な兆候です。

任期制を廃して事実上の「終身主席」となった習近平も、内部矛盾から人民の目を反らせるために、ちょうどかつて日本に対してやったように、人民の対米感情をどんどん炊き付けている。義和団以来の中国の伝統でしょうか。

対して、日米同盟を分断するために、日本には友好的に接し、宣撫し、世論が対中強硬一色にならないよう、内部闘争を使嗾し、混乱させています。

このように、香港はすでに米中の代理戦争の場といえるでしょう。

「欧米 VS 中国」の本質は利権と権力をめぐる闘争

さて、この状況にあって、日本の立ち位置ですが、当然ながら中国のような全アジアと世界の支配を企んでいる独裁国家とは、価値観からして相容れません。

だから、欧米と一緒になって、どんどん中国の非道・アンフェアを叩いたらいい。個人的にも許せないのが、中国の知的所有権の侵害放題です。

しかし、実際に戦うか否かは「まったく別問題」として捉えるべきです。

下の記事をご覧になれば分かるように、私は昔から対中強硬派です。

領海侵犯した中国漁船は、最初のうちに攻撃して撃沈するべきでした。

チェンバレンも真っ青の宥和外交が、その機会を逸したばかりか、南シナ海での中国の増長を招いたわけで、その点で悔やんでも悔やまれません。

その「右翼」「強硬派」の私が言いますが、実戦はまた別次元の問題です。

今、中国の肩を持つと、中国の手先に見られかねない。それを承知で言うと、日本は表面だけアメリカに同調して、本質的には同調すべきではありません。

そもそも、欧米支配層が心の底から中国人大衆の幸福をおもんばかって独裁と人権侵害を非難していると思ったら、大間違いで、ここが日本人のナイーブなところ。

彼らが中国の再植民地化を狙っているのではないかと、以前に書きました。

要は、中国という、この惑星における大所領を、中国共産党と欧米支配層が奪い合っているという構図。つまり、本質的には私利私欲の権力闘争です。

欧米の政治家や政府高官のポストは回転ドアです。本当の権力者は背後にいる「超富豪・超権力者」です。１６世紀から１７世紀にかけて、イギリスで「株式会社」と「立憲君主」の仕組みが生まれ、普及していくにつれ、政治経済において「オーナー」と「マネージャー」の分離が起こった。「オーナー」とは所有者であり、それゆえに「会社」が存続する限り、永遠に配当を受け続けることができる特権者のことです。

株主でも、不動産主でも、オーナーの旨味を知ったら、人間はやめられなくなる。

それを国家レベルで数百年も味わっている連中がいる。

奴隷貿易や砂糖プランテーション、アヘン輸出などで巨万の富を得たイギリスの王侯貴族の連中と、高利貸しと投資で巨大化していったユダヤの銀行家連中が、ステルス支配ゆえに永遠に気づかれることなく大衆を搾取可能なシステムを編み出していった。

それが、本当は歪み切った、私たちが今生きている近代の社会です。

彼らは「フォーブス」の個人資産ランキングには決して出てこない。なぜなら法人名義に書き換えているからです。ちょうど「ビル&メリンダ・ゲイツ財団」の資産が、ビル・ゲイツの個人資産にカウントされないのと同じです。

話を元に戻すと、日本は、さも自分たちが正義であるかのように大義名分を掲げるNATO軍側につく必要はありません。だいたい、今度の戦争は核戦争になりますから、非核国の日本は根本的に太刀打ちできません。

日本は「口先だけ中国を批判する臆病な国」でいい

米中が戦争するなら、やらしておけばいい。さんざん中国を非難しておいて、いざ鎌倉となったら、トンズラこいて様子見する。

アメリカに忠義立てするやつは馬鹿です。

中国が死にそうになったら、火事場泥棒に行く。

今度の戦いでは、そういう卑怯者でいい。

はっきり言って、尖閣・先島諸島くらいは、中国軍に侵略されても、切り捨てるべきだと私は思っています。そんな小島くらいで全面戦争に突っ込むべきではない。

レッドラインはあくまで沖縄本島とし、全面対決は避けるべきです。

繰り返しますが、非核国の日本は弱腰であることが生き残りの道だと思います。

なんかどんどん話が反れていきましたが、いずれにせよ、米中の戦争は避けがたいように思われます。そして、「日本がどこまでアメリカ側に回るか」という変数と、「ロシアがどこまで中国側に回るか」という変数があります。

もっとも恐ろしいのは、ロシアの参戦です。

誤解している人もいますが、現在、中ロは、厳密には同盟関係にありません。ただ、アメリカという共通の仮想敵がいる。だから軍事面での連携はしている。

ロシアが参戦したら、まあ、地獄でしょう。こちらのタイムラインでは、関東に水爆が落ちて焼け野原になるらしい。ロシアは2020年末に核兵器システムを更新し終える。

ロシアはイージス・アショアを「東西挟撃の中距離核戦力」と見なしているため、日本はかえって攻撃される可能性がありましたが、つい昨日、配備計画が停止。

所詮、こんな防衛的で二次的なシステムに頼るのが間違いです。

日本はとっくの昔に核ミサイルを持っておくべきだった。日本特有の列車システムと組み合わせれば、移動式の核ミサイルを保有することができたはず。

だから、私は平和主義者ではありません。ただの現実主義者です。

しかし、もう、すべては遅い。日本はアメリカのパシリをやって、中朝から核攻撃を受ける可能性があります。早ければ来年の今頃の話です。

また、仮に直接攻撃がなくとも、日本は、大陸からの放射能汚染を警戒しなければなりません。大半の人はまったく現実感が沸かないでしょう。

しかし、一時的な核の冬と放射能汚染によって「大食糧危機」がもたらされる可能性があります。これは現状、想定している人がほとんどいない危機です。