私は前回の記事で、日米欧を中心とした世界的なバブルが、早ければ年内にも破裂するのではないか、という予想を述べました。
ただし、１９２９年のＮＹダウや１９９０年の日経平均株価の事例では、その始まりから約5･6倍～６倍くらいの価格に膨張したところでバブルが破裂している。
現在のＮＹダウはまだ４倍のところ。だから、まだしばらく株価は上がるはず、という、そんな話でした。しかも、過去そうであったように、これは仕組まれていると。
世界支配層的には、戦後、世界経済が蓄積してきた莫大な富の刈り取りをやりたいわけです。それは大多数の人々をどん底に突き落とすことと引き換えでもある。その際、メディアが取り上げる“見える富裕層”の多くが格好のスケープゴートにされるだろう。というより、彼らはそのためにメディアによって露出させられていると思われる。
この種の話は、過去にも「パナマ文書シリーズ」などで記してきました。
【パナマ文書】リークは工作の一つに過ぎず真の富裕層は隠れている
ただ、彼ら的にはその「刈り取り」ですら手段でしかありません。
よくあるステレオタイプの誤解は、彼らがどの国家にも所属しない国際銀行家の集団であるがゆえに金儲けだけを目的としている、という見方です。
たしかに、それは間違いではありませんし、事実、彼らはどんな国でも食い物にします。しかし、彼らは無神論者の拝金主義者ではなく、独自の理念・信仰を持つ集団であり、金儲けは究極の目的ではありません。彼らの真の目的は世界を完全に支配することです。銀行業すなわち金融は、支配のための一つの手段に過ぎないのです。
むしろ、彼らが本当に恐ろしいのは、経済を操作する以前に、社会の流行や風潮を創って、価値観や理念・概念を通して人々をコントロールしていることです。
こういったステルス支配は、メディア、アカデミズム、社会運動、広告、娯楽などの各分野に巧妙に仕込まれています。これらで生じる新しい主義主張・風潮などを、私たちは偶発的なものであり、大衆の自発的流行というふうに信じ込んでいます。
そういう側面は否定しませんが、実際には意図的にスターダムへと押し上げられたものが多いのです。とくに欧米ではそうです。日本のメディアはそれをもてはやし、日本人が憧憬するように仕向けますから、結果的に日本も洗脳の枠内にいるわけです。
大衆操作の強力なツールとしてのハリウッド映画
たとえば、『ハリーポッター』『指輪物語』『ナルニア国物語』といえば、私たちにとって今ではすっかり馴染み深いフィクションですが、共通しているのは魔術を取り扱っており、反キリスト教的だということです。だから“推奨”されました。ハリウッド映画には、人々を反既存宗教や反伝統へと向かわせる役割もあるのです。
ナルニア国物語より
むろん、映画制作の基本は純粋な娯楽の提供です。なにしろ、倒産したら元も子もありません。だから、政治的メッセージはたいてい娯楽の形をとっています。内容はしばしば反権力的であり反米的ですらありますが、これは米政府が黒幕ではないことを示しています。私たちはそれを指して「民主的で好ましい」と賞賛しますが、「影の政府」的には、戦争の時以外は、民衆が過度に愛国心であってほしくないのが本音です。国家・民族・宗教に帰属して強い忠誠心を持つ人々は、完全な支配にとって障害なのです。
対して、中国映画は共産党政府が黒幕であることが丸分かりです。愛国的で、反米反日的です。中国はハリウッド映画の裏面を知っているため、公開を制限しています。
２００１年の「９・１１」の直前に『パール・ハーバー』が公開されました。「９・１１」後には「これは第二のパール・ハーバーだ」と喧伝されました。
ここ数年は、やけに日米の連帯を謳う映画が多い。巨大ロボが戦う『パシフィックリム』などはそう。日米の軍艦が一緒に異星人と戦う作品もありました。
これらを挙げてハリウッドが親日的であると思うのは錯覚です。彼らは映画を通して日米の大衆操作をやっているに過ぎません。映画人個人はともかく、ハリウッド総体としては別に日本が好きなわけではありません。その証拠に日本軍は残虐だとのメッセージを含んだ映画は常に公開されています。むしろ、反日映画は増えているくらいです。これはアジアと西洋の両方の観客に対する心理的な働きかけなのです。また、当てつけ・嫌がらせという面も含んでいます。世界支配層の一大勢力である英貴族グループにとって、シンガポール要塞の陥落と大量の捕虜を出した史実はそれほどまでに屈辱的でした。だからＢＢＣも日本に対する恨み節報道や番組を未だにネチネチと続けています。
ただし、『硫黄島からの手紙』のように、アメリカに向けては、日本軍人もまた人間だったというメッセージを送り始めており、うまく使い分けているようです。
英米の市民に向けて「かつての祖父たちの英雄的行為を思い出せ」
そういえば近年、イギリス絡みで非常に興味深い映画が公開されました。
映画『ダンケルク』と『ウィンストン・チャーチル』です。
前者の監督は巨匠クリストファー・ノーラン。ナチスドイツに追い詰められた英仏軍がダンケルクで奇跡の脱出を遂げた史実を題材にしています。その際、大きな役割を果たしたのが英の民間船とそれを操舵する民間人だったんですね。映画は、その時の市民と、ナチスドイツと戦う将校や兵士を描いています。
要は、当時の人々がいかに勇敢で、英雄的であったかを印象付ける内容です。
対して、日本軍と日本軍人は、非人間的な悪魔というふうに平気で描くわけですから、この連中がどれほど人種差別的でアンフェアな連中かということです。
『ウィンストン・チャーチル』については説明するまでもないでしょう。要はいかに彼が偉大な政治家だったか、ということを印象付けたいだけです。
この二つは２０１７年に公開されました。アカデミー賞授賞式という茶番によって、この二つの映画は改めて持ち上げられ、宣伝されることでしょう。
さて、問題は、上に列挙した映画が、どうしてこの時期に制作され、公開されるのか、ということです。果たして偶然でしょうか。それとも何らかの政治的意図があるのでしょうか。そのような考えは、陰謀論者の妄想でしょうか。たしかに、陰謀論者を装った者、又は本物の馬鹿によるディスクレジットには、私も頭を痛めている。
結局のところ推測でしかありませんが、これらは世界大戦に向けた心理操作の一環でしょう。どうやら、「英米の市民たちよ、かつての祖父たちの英雄的行為を思い出すのだ」とか、「日米は友人同士なのだ、次の戦争では日米が共に戦うのだ」などといったメッセージを盛んに大衆に発信し、刷り込んでいるものと思われます。それは、とりもなおさず、そう遠くない将来に大きな戦争が事前に想定されているということです。
最近の政治の動きはもっと分かりやすい。トランプ政権は、中長期の国家戦略において、中ロを「敵対的な現状変更勢力でありライバル国家」と定義しました。
つまり、中ロはもはや「戦前の日独と同じ」という扱いに近いわけです。
最近は日英同盟の復活も取りざたされている。日英はこれから準同盟関係と化していく。見方を変えれば、これから日本は日米・日英同盟の二重の頚木を嵌められ、戦争から逃れられない運命に陥っていくと、予想できなくもない。
世界支配層としては、自分たちが完全に世界を掌握するためには、世界恐慌だけでは不十分。望み通りの「新世界秩序」を創り、有無を言わせず各国にそのシステムを受け入れさせるには、米英が中ロに勝利して、再び戦勝国となる他ない。
しかも、戦後、「このような悲劇を二度と繰り返さないためには国家そのものを無くしてしまうより他に方法がない」という言論・運動が世界を席巻する。
この人類愛に満ちた“崇高な”空気には、誰も逆らうことはできない。しかも、当の戦勝国がそのエゴと特権を抑えて、人類のためと称して、賛成に回る。すると、その期に及んで一人勝手な国益を主張することは、どんな国にも不可能になるでしょう。
かくして、国連は「世界政府」へと発展解消され、各国は国家主権を献上し、事実上「州」の地位へとランクダウンすることになる・・。
ま、私はこんなところだと予想しています。こういう巨大な「絵」を描く者たちがいて、そのために世界恐慌と世界大戦が引き起こされるなどということは、とても信じられないと思います。ましてや大戦に備えて事前にプロパガンダ映画を作っているとは・・。