みなさん、こんにちは。
今年の７月の話になりますが、私は次の記事を書きました。
この中で、メディアの「安部降ろし」には、米政府というより「影の政府」主導のＣＩＡが関わっているのではないか、どうやら「日本会議」の噂話が彼らに真に受けられてしまっているのではないかと、私の推測を述べました。
その他にも、民主国家においては、メディアが事実上、どんな権力者の社会的生命も断つことができるので、実際には「第四の権力」のほうが強大だとも言いました。
安倍晋三氏は決して専制君主や独裁者ではないし、人々には彼を批判・誹謗する自由まである。しかも、選挙という洗礼を受けねばならない。“権力者”などといったところで、しょせんは回転ドアに一時期留まっているだけの人物にすぎない。
つまり、安倍さんに代表される権力者のほうが相対的には弱い立場なのだと。
また、「前川氏をテレビが全力支援する本当の理由」として、中朝の工作機関は関わってはいるものの主犯とは思えないこと、異様なまでのテレビ局の「総前川擁護」には、戦後日本の出発にまでが関係する根深い闇があるということも述べました。
おそらく、こういった“陰謀論”はなかなか信じられるものではないと思います。
そもそも西側的な“民主国家”とは何か、というところから話さなければならない。私たちが常識として疑いもしない価値観を作ったのは誰か、近代西欧の民主政成立の世界史的通説は本当に正しいのか、という点に考えが及ぶ人はほとんどいない。
朝日毎日、テレビ局、文藝春秋などがそろって反安倍の異様
さて、ずっと取り上げようと思いながら引き伸ばしになって、やや旧聞に属してしまった格好ですが、今年８月２６日の「産経妙」には興味深いことが書かれていました。
「とにかく安倍をたたけ」の大号令 新聞業界の「不都合な真実」 ８月２６日
「いま、社内は安倍（晋三首相）を叩（たた）くためなら、どんなことでもするという空気になっている」。作家の門田隆将さんは最近、知り合いの毎日新聞記者からこう聞いたと、２６日発売の月刊誌『Ｈａｎａｄａ』（１０月号）で明かしている。朝日新聞記者にも同様のことを言われたという。（略）
▼そういえば、民進党を離党した長島昭久元防衛副大臣も５月に、自身のツイッターに記していた。「昨日たまたま話した朝日新聞のある幹部の表情には、社運を賭けて安倍政権に対し総力戦を挑むような鬼気迫るものがありました」。
▼実は小欄もかつて知人の東京新聞記者から、こんな打ち明け話を聞いたことがある。「上司に『安倍なんか取材しなくていいから、とにかくたたけ』と号令された」。同僚記者も、別の東京新聞記者から同趣旨のことを聞いている。
（略）事実をありのままに伝えることよりも、自分たちの主義・主張や好みを広めることに熱心な習性があるのは否めない。「権力の監視」を隠れみのにしつつ、時に暴走を始める。
▼マスコミは、行政・立法・司法の三権と並ぶ「第四の権力」とも呼ばれる。政治家からは、真顔で「本当は第一の権力だろう」と指摘されることも多い。ならば、自制心と自浄作用を失ったマスコミ権力は誰が監視するのか。国民の常識と良識が働き、一定の歯止めとなることを期待するしかない。
最後の、マスコミ権力は国民が監視しなければならないという結論には大変頷けるものがあります。とくにネットで情報発信している人はそうするべきです。
上の話は少し誇張されている面はあるかもしれませんが（笑）、ただ、産経新聞だけでなく、似たようなことは、Iモード開発者である夏野剛氏も暴露していました。
「加計問題は「朝日新聞のフェイク（ニュース）」 夏野剛氏が指摘したメディアの「マインド」
興味深いことに、この時、対談相手の津田大介氏が夏野氏の出演番組を上げ、
「つまり『とくダネ！』のスタッフは、もう（加計問題は）そんなに問題じゃないと思っているけど、やるしかないと。『バンキシャ』もやるしかないと。なるほど、安倍（晋三首相）を降ろすしかないと」
ということですか？という風に尋ねると、夏野氏はわが意を得たりと頷き、「そんなマインドなの。これ、他の新聞社もみんな一緒だよ」と答えている。
夏野氏は、局のディレクターから、こういう方針であると直接うかがったんですね。
また、花田紀凱氏が、２０１６年１２月、市ヶ谷の私学会館で開かれた出版記念会にて挨拶した文藝春秋の松井清人社長の言葉を、驚きをもって紹介している。
「極右の塊である現政権をこれ以上、暴走させてはならない」。現政権、つまり安倍政権を「極右の塊」と批判したのだ。「暴走」と難じたのだ。
お断りしておくが、朝日新聞の社長ではない。文藝春秋の現社長がこう言ったわけです。極右の塊だから一刻も早くつぶさなくては、と。
このように、何か異常なことが起こっているということは分かると思います。
安倍政権は「影の政府」から政治的に暗殺されかかっているのではないか、という私の推測に対して半信半疑な方も、何かアブノーマルであることは感づくと思います。
世界支配層が西側メディアをコントロールしている
実際は、反安倍の情報を発信する新聞記者やテレビディレクターは、上から指示されていることをやっているにすぎません。
で、上へ上へと辿っていくと、松井清人社長みたいなのに行き着く。
しかし、彼らはオーナーではない。ただの雇われ社長です。
そうすると、「打倒安倍政権」というのは、本当に彼らの意志でしょうか。複数のメディアの社長たちが、まったく偶然に、揃って反安倍を決意したのでしょうか。
この辺のところを説明できる人が誰もいない。
そうじゃないんですね。メディアの社長もまたサラリーマンに過ぎません。彼らもまた「上」から命じられているに過ぎないんです。
では社長の「上」とは何か。それが「影の政府」です。もっとも、「影の政府」の命令を直接的に実行しているのは西側の諜報機関です。
それは「影の政府」が世論形成と大衆操作をことのほか重視しているからです。
たとえば、全米三大ネットワークのうち二つのルーツになったRCA（アメリカ・ラジオ社：Radio Corporation of America）を創設したのがＪＰモルガンのオーウェン・ヤングです。彼はあのＢＩＳ（国際決済銀行）を作った人物でもあります。
元ＭＩ６のジョン・コールマン氏によると、RCAビルにはＭＩ６の北米作戦本部があって、彼らがメディアコントロールの元締めになっているそうです。
ＮＢＣが今現在、ロックフェラーセンターにあることは述べました。
同区の一番中心にあるＧＥビル（1933-1988年まではRCAビルディング）にロックフェラー家が住んでいて、１階がスタジオなんですね。
日米メディアのトップなら、たいていＣＩＡか、そのエージェントです。あるいは、そうとは知らされずに、ただ単に金を貰って動いている記者や幹部もいます。
ＣＩＡというのはたくさんの外郭団体・カバー団体の仮面を持っているんですね。
藤原かずえ氏の「マスメディア報道のメソドロジー」は、マスメディアが実際に大衆をうまく操っている現実をデータ的に論じています。
ちなみに、安倍総理をはっきり擁護しているのは産経新聞だけです。
よくも悪くも、業界７位のマイナー紙であり、しかも、もともと大衆紙ではなく業界紙がルーツです。また、1958年の経営危機の際に民族資本の住友銀行の支援を受け、その意を受けて右派論調になったこと、かつフジサンケイグループから編集権が独立していることなどが、世界支配層からの独立性の上で幸いしているのかもしれません。
あるいは、産経新聞には産経新聞なりの役割がある、ということでしょうか。
安倍総理がメディアの総攻撃を受けた本当の理由
日本の西洋人記者たちは、ほとんどが西側諜報機関のエージェントです。
で、この外人記者たちが盛んに「日本会議」を話題にしているのを見て、これはどうもまずいというふうに私は直感していました。
これはまったく誇張されたストーリーですが、西洋人に衝撃を与えるには十分です。
なぜ「影の政府」が「日本会議」に衝撃を受けるかというと、彼ら自身が西欧の宗教的秘密結社に属するからです。だから、同じ様に、彼らの色眼鏡で「日本会議」のことを「日本を裏面から支配しつつある宗教的秘密結社に違いない」と思い込むわけです。
つまり、西洋の結社の「日本バージョン」が影で活動していて、大日本帝国の復活を目論んでいるのだ、というふうに危機感を募らせたわけです。
日本帝国といえば、とくにイギリス・オランダの支配層にとって、自分たちを屈辱的な目に合わせた最悪の敵という認識です。ちなみに、ＭＩ６の幹部は全員が英貴族です。また、インドネシアはナッサウ家の領地であり、支配層の収益源でした。
実際、そう欧米メディアに誤解させるために、日本の極左やコリアネオナチたちは「日本会議」のことを脚色したわけで、そういう意味で工作は成功しました。
もちろん、安倍総理が攻撃された理由はこれだけではありません。私は以前に、安倍氏が韓国と関係を断とうとしたことや、プーチンとの不透明な関係の件も指摘しました。
これらのことは、どれも「影の政府」にとって不都合な行為です。
とくに安倍総理はプーチンと何か秘密のことを話している。私も知らないし、たいへん興味があります。おそらく、その内容が彼らに漏れている。
一方で、安倍総理と日本政府は「影の政府」に常に服従的です。一見、支配層の計画に沿って動いている。だから、いわゆる「面従腹背」ではないかと疑われている。
安倍氏を扱いかねているのが正直なところでしょうが、日本政府自体は忠実なので、どうやら少し前までは、石破茂に首を挿げ替えようと策動していたフシがある。
その次が小泉進次郎という予定でしょうか。この二人が自信満々で安倍総理に噛みつくことに対して不思議に思う人も多いでしょうが、要は後ろ盾があるからです。