みなさん、こんにちは。
題名を見て「なんだ、これは？」と訝しく感じる人が大半だと思います。
世間はみんな仮想通貨ブームが終わったと言っているじゃないか。
新聞・テレビといった大手のメディアも、有名な経済学者や専門家も、みんな、みんな、「バブルが崩壊した」と主張しているじゃないか。
この山田という男は頭がおかしいのではないか・・。
私は彼らの意見には必ずしも賛成できません（まあ、「頭がおかしい」に関しては事実かも）。私は以前から「知識人の法則」というものを提唱しています。
それは、
知識人の９割が同じことを言っている時は、その反対が真実である。
というものです。
現状の仮想通貨言論は、この法則に触れるんですね。
つまり、９割の知識人が「仮想通貨バブルが崩壊した」と言っている以上、「これはむしろ逆にバブルが始まったと見なすべきではないか」と思うわけです。
そんな馬鹿な！？ なんでも逆張りすればいいというものじゃない！
ナンセンスだ！ どうせポジショントークだろ！
はいはい、もうなんとでも批判してください。
どうせ、ただの逆張りで、ポジトクですから。
面倒なので、はじめからそう断っておきます。で、以下は、あくまで「ただの逆張り・ポジトク」という色眼鏡で、ぜひとも読んでいただきたい。
ブルームバーグの事前予告と猛烈なネガティブ・キャンペーン
昨年の１２月後半からつい昨日まで、ビットコインをガチホールドしていた人たちは、生きた心地がしなかったのではないでしょうか。
私は昨年１２月１３日に書いた記事の中で、ブルームバーグの記事を紹介しました。
次の｢世紀の空売り｣はビットコインか－ヘッジファンドは先物上場待ち
ビットコインに「世紀の空売り」が迫りつつある。ＣＭＥグループとＣＢＯＥグローバル・マーケッツ、ナスダックでビットコイン先物が上場されれば、値下がりを見込んだ取引はぐっと簡単になる。ヘッジファンドは空売りのチャンスを求め、先物取引の開始を待っていると、６人余りの市場参加者が述べた。（略）
ＣＭＥというのはシカゴ・マーカンタイルの取引所のことです。世界最大級で、金銀などの貴金属価格も今はここで決まります。
私はこの“空売り予告”を知って、次のように警告しておきました。
だいたいビットコインはファンダメンタルズがはっきりしないんですね。あえて言えばマイニング（コインの掘削）のコストが基準になると思う。
その水準を切るくらいまで売り叩いたあと、今度は一転して買いに転じる戦法かもしれない。いずれにしても、その時、死体の山が築かれています。（略）
「これはやばいな」と思ったら、さっさと利確して様子見に転じましょう。わざわざ外資のエサに成ってやる必要はありません。
どうも、仕掛けてくる時期として、年末年始あたりが怪しいかと。
だから、ビットコインは、次のピークで気をつけてください。
案の定、ヘッジファンドが動いたらしい。
おそらく、１２月の急上昇の要因になったのがレバレッジ取引の拡大。そして、１月の暴落の要因になったのが、ネガティブニュースの連続です。
そして、ネガティブ・キャンペーンの先頭に立っていたのがブルームバーグやロイターでした。この二つは知る人ぞ知る世界支配層の御用メディアです。よくもまあ、これだけ執拗にビットコインを腐すなあ、と感心したくなるほどの報道でした。
いったん上げてから落す・・・それが彼らの手口です。
どうやら多くの人が破産したようだ（↓大損韓国人の発狂の跡）。
案の定、この事態を受けて、学者・専門家・その他言論人などが一斉に「それみたことか。仮想通貨ブームは終わった」と言い始めました。
今も連日、誰かが追随して、後出しジャンケンをやっています。
いちいち名前は列挙しませんが、ダース単位で数えられるくらい人数が多い。
仮想通貨取引がこれから拡大していく理由
彼らのほとんどは「こんなものはただのギャンブルだ」と言っている。
しかし、それを言うなら、現状の株やＦＸはどうだろうか。
株には配当がある、企業業績が関係している、ファンダメンタルがある、有望企業を育てる投資の役割がある・・いくらでも理由付けはできよう。しかし、大半のプレイヤーがやっていることと言えば、結局は「上がるか、下がるか」に賭けているだけ。
ＦＸも同じ。ネット以前の時代には、素人が為替の取引をするなど考えられなかった。だが、今では投機としてすっかり定着している。これもまた、難しい理屈をこねようが、結局は「上がるか、下がるか」の世界。半か、丁か。それだけです。
つまり、むしろ仮想通貨取引がギャンブルであることが証明されたゆえにこれから普及・定着していくとは考えられないでしょうか・・・これが拡大の第一の理由。
私に言わせれば、パチンコよりもはるかにマシだ。パチンコは運営側がコンピュータ操作でいくらでも出玉をコントロールできるので、ほとんど合法的なイカサマです。私はパチンコ店で働いていた人からその辺の裏事情を直接聞いている。絶対に胴元が勝つ仕組みだから、こんなものはギャンブルですらない。
第二の理由は、今回の“バブル崩壊”やＸＥＭ（ネム）流出事件で、むしろ仮想通貨取引の件が世界中に知れ渡ったこと。
この取引を身近に思う人や実際にやっている人は、世界的に見ればまだまだ小数派。市場規模自体も相対的に小さく、仮に破綻したところで株や債権市場等には何らの影響もない。だいたいプロも少ない。まだまだマニア向けの市場と言えます。
今回、大きく報道されたことで、かえって参入のハードルが下がった。たとえネガティブニュースでも関心を持たれたほうが、大衆にとって身近な存在になる。
こと金儲けに関しては、有名は悪名に勝るとも考えられる。
かつてマウントゴックスの破綻事件で一躍、ビットコインの名が世に知れ渡ったように、今回のＸＥＭ詐取事件により、一躍、ＸＥＭの名が知れ渡りました。
そこにアジア圏で人気の高いLINEが取引所を開設しようとしている。LINEのアプリと連携する形になれば、一挙に数億人のユーザーに認知されることになる。すると、アジア発であるＸＥＭやＮＥＯは強い関心を持たれるようになる。いろいろと自分で調べてＸＥＭのカタパルトの件やＮＥＯの将来性などを知る人も多くなる。日本では「急増」とまではいかないが、その他の国ではこれから急増する可能性がある。
つまり、ギャンブルはギャンブルでも、これから「世界的なギャンブル」へと成長していく可能性も考えられます。大事なことはギャンブルとしてのルール作りと公正さ。
各国財務省としても、税金が取れればいい。新たな産業が生まれ、人々が出費し、業者が税金を払い、儲けた人がまた税金を支払ってくれるなら、それでよしと考える。
かつてのマウントゴックスの破綻が「仮想通貨ステージ１」の終わりだとしたら、今回の暴落は「ステージ２」の終焉かもしれない。
つまり、見方を変えれば、これから「ステージ３」が始まるとも考えられます。
（すぐ後に続きの記事がきます）
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