これまで幾度も言っていますが、歴史的に見れば、三陸沖と関東の巨大地震が連動していることは明らかです。
そして、過去のデータからすると、連動の期間は最短で約７か月、最長で約10年。
２０１１年の東日本大震災から、今現在で７年以上が過ぎています。
第二次関東大震災は近い、と見なさざるをえません。
しかも、後述しますが、歴史的なターニングポイントとなる。
震災は、相模トラフと外房が連動する１７０３年の「元禄型Ｍ８クラス」の規模になる可能性もある。また、前回の大正震災から妙に間が空いているのも不気味。
一説によると、戦後にコンクリート建築を建てまくったせいで、昔と比べて表層の地盤が重くなっているという。その分だけ断層の「跳ね」（＝地震）も遅れているのかもしれない。逆にいえば、従来よりエネルギーが余分に蓄積しているということでもある。
また、最悪、関東の大震災が南海トラフ地震の引き金になるのではないか、瞬間もしくは若干の間を置いて連動するのではないか、ということも懸念されている。
つまり、１６０５年の「慶長地震」の再来というわけです。下に記していますが、この時、千葉県から九州までが揺れて、沿岸部が津波に襲われました。
「慶長大地震」（1596～1615年）の記録をみる
慶長年間には各地で地震が相次ぎました。その連続した地震を指して「慶長大地震」（1596～1615年）と呼ぶそうな。具体的にどこで地震が起こったのか。
以下ウィキペディア「慶長大地震」から引用させていただきます。
慶長伊予地震（1596年9月1日）伊予国をおそった地震。M 7.0、寺社倒壊等。
慶長豊後地震（1596年9月4日）豊後国をおそった地震。M 7.0〜7.8、死者700人以上。
慶長伏見地震（1596年9月5日）畿内をおそった地震。M 7.0〜7.1、京都や堺で死者合計1,000人以上。伏見城の天守や石垣が損壊、余震が翌年春まで続く。
ＴＢＳ「ひるおび」より
慶長地震（1605年2月3日）関東以西の太平洋沿岸をおそった津波。被害記録のほとんどは津波によるもので、地震動に関する記録は乏しい。現在の千葉県から九州に至る広範囲の太平洋岸に津波が襲来し、死者1〜2万人を数えた。従来震源断層は南海トラフと考えられていたが、紀伊半島沖と房総沖が連動したとするもの、伊豆・小笠原海溝とするものや、パプアニューギニアなどの国外とする異論もある。
会津地震（1611年9月27日）会津藩をおそった地震。M 6.9。寺社損壊、死者約3,700人。
慶長三陸地震（1611年12月2日）奥羽・蝦夷地太平洋沿岸をおそった津波。被害記録のほとんどは津波によるもので、仙台藩で人の死1,783、南部藩・津軽藩で人馬の死3千余。（略）南千島沖・北海道太平洋沖の震源と連動した大地震・津波だったとする説もある。地震被害の記録はほとんど無い。
慶長十九年十月二十五日の地震（1614年11月26日に発生したとされる）従来高田領大地震とされたが、会津から松山に至る日本各地に被害記録があり、震源は不明。
本当はもっと恐ろしい「近未来日本の表」
いずれにしても、２０年のスパンで見れば、南海トラフ巨大地震で1410兆円、首都直下地震では778兆円の被害額になると想定されている。
「３・１１」とは比較にならないインパクトです。
とすると、その時・その直後、いったい日本はどうなるのでしょうか。
前回取り上げた土木学会の教授たちは「最貧国の１つになりかねない」とか「滅亡する」とまでおっしゃっています。研究者からついにこういう言葉が出てきた。
私も残念ながら日本は破滅一歩手前までいくと思う。しかも、世界恐慌の引き金になると思う。日本は世界最大の債権国です。日本が巨額の対外金融資産の取り崩しを迫られることにより、債券市場は崩壊します。問題は市場がそう判断して暴落することです。
私はこれを「世界経済の心臓発作」と呼んでいます。
拙著『神々の予定表』の第３章を丸ごと使って、震災をきっかけとした日本と世界のその後の推移を、次のように解説しています。
３章：日本の大震災が世界恐慌の引き金に!? 先進国の“大崩壊時代”が到来する！
東日本大震災はまだ「始まり」かもしれない
「関東大震災」と「南海トラフ地震」の凄まじい被害想定
平成の「連続大災害」に警戒せよ
妖少女が予知夢で見た壮絶な日本の近未来
避けられない財政破綻とハイパーインフレ
中東有事が重なれば石油危機が再来する
中東の戦争に否応なしに巻き込まれる日本
未曾有の国難からついに秩序が崩壊!? そしてクーデターが…！
「軍事クーデター」と「外国で戦う日本軍」のビジョンを透視した妖少女
日本の大震災が「世界経済の心臓発作」を引き起こす
アメリカが没落して軍事力も縮小し、地域紛争があちこちで始まる
アメリカ国内の分離独立を仕掛けている中ロ
自然災害が激化し飢餓・貧困が世界規模で進行する
ＥＵも空中分解し、西洋の時代そのものが終わる
以上、「年表」ではなすが一応、未来の「表」です。
見出しを読んでいただくだけでも、なんとなくイメージが浮かんでくるのではないかと思います。上の中から、本文を一つ抜き取って、以下に転載します。
（以下『神々の予定表』より引用）
避けられない財政破綻とハイパーインフレ
では、このような大災害に見舞われた場合、日本の経済や社会はどうなってしまうのだろうか。私は専門家ではないが、それでも常識的なことなら想像がつくつもりだ。
当然、日本社会の受ける打撃は計り知れない。だが、それではあまりに漠然としているため、もう少し具体的に悪影響をシミュレートしてみよう。
日本円・東証株・国債などが一斉に叩き売られることは、ほぼ間違いないだろう。そして長期金利の上昇は、政府を財政非常事態へと追いやるはずだ。
２０１５年時点で、日本の普通国債残高は約８００兆円にも昇る。政府は毎年３～40兆円もの新規国債を発行することで、なんとか財政を維持している。国家予算のほとんど４割弱が借金によって賄われている。しかも、その予算の約四分の一は「国債費」（利払い費・償還費）に消えているのだ。つまり、借金で借金を穴埋めしている状態である。
この財政矛盾を辛うじて生かし続けてきたのが、豊富な個人金融資産であり、財務省と主要銀行の馴れ合いであり、そして何よりも金利１％という幸運だった。
だが、その金利１％でも、毎年の利払いが約10兆円にも達する。仮に５％に跳ね上がったら50兆円になる。税収がすべて国債の利払いだけに消える計算になってしまう。
日本の財政は以上のような危ういバランスの上に成り立っている。先送りを繰り返すうちに、矛盾がどんどん膨らんでしまったのだ。真の問題はその「累積矛盾」である。
大震災が発生した場合、市場はもはや日本がこの累積矛盾に耐えられないと見なすと思われる。つまり、日本国債を見限る。その時、微妙なバランスの上に成立していた国債循環システムが一挙に崩壊に向かうだろう。国債の暴落は当然、「長期金利の急上昇」へと繋がる。そして、財政はそれに絶対耐えられない。かくして「破綻」が決定するのだ。
つまり、「大震災→トリプル安→財政非常事態」のコースは避けられない。
では、そうなった時、政府はどう対応するのだろうか。誰かが国債を買ってくれないと、予算が組めない。しかし、誰も買ってくれない――そこで「日銀引き受け」という禁じ手をやるほかない。つまり、日銀法違反の、超法規的措置である。「日銀法」などというものを気にする庶民は誰もいないから、為政者が「これ以外に方法はない、反対する者は対案を出せ」と叫べば、そのまま通ってしまう。つまり、財源は印刷機になる。
むろん、極端な増税も行われる。ストック（資産）に対しても課税されるだろう。
よって、１千兆円強という現日本の借金は、最終的に一部が増税、大半がインフレという形に化けて、国民に襲来するものと予想される。だからその時、あなたがスーパーマーケットやコンビニの店頭で、「このところ物価が上昇して生活が苦しい」と実感することがあれば、それは貨幣の減価という形で実は税金を支払わされていると理解したほうがいい。そうやってインフレが進行し、庶民ほど耐久生活を強いられることになるだろう。
国際会計基準では３００％でもハイパーインフレと呼ぶそうだ。すると、日本がハイパーインフレになる可能性は十分に考えられる。
結局、累積した矛盾はいつか清算を強いられる。次の大震災はそのトリガーとなる。
（以上、引用終わり）
一夜にしてすべてが変わるターニングポイントが来る
ま、これだけではすまない。
震災による直接的ダメージ、財政非常事態、世界恐慌、ハイパーインフレ、さらには中東有事の悪影響もある。しかも、政治はこの事態を収拾できない。
おそらく、安倍政権はその前に倒れている（安倍さんは年内に辞任するでしょう）。その時に誰が総理か分からないが、国が崩壊していく様を前にして実質、何もできない。
しかし、政権交代したとしても、旧野党にはもっと収拾できない。かくして、防衛省・自衛隊とそれに呼応した一部議員が次のように思いこんで、行動する。
「われわれでなければこの混乱は収拾できない。われわれ以外にこの国を救えるものはない」と。つまり、クーデターの勃発。
「政軍連合時限政権」の誕生です。
私はかねてより、第二次大戦後の秩序は昨年の２０１７年をもって終わり、２０１８年からは次の新しい秩序が確立するまでの「過渡期」に入ったと主張しています。
つまり、すでに戦後秩序の崩壊過程に入っているということです。
上の「未来表」も、実は２０１８年から先のイメージとして書きました。
私は疾風怒濤の時代になったらなったで、それでも全然構わないんですが・・。
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